タウン情報の日とはいつ？意味や由来、イベント。町の情報雑誌

「１月29日　　タウン情報の日」

■はじめに

今はネットでほとんどの情報が瞬時に得られますが、それ以前は、例えば映画を観ようと思ったらタウン誌や新聞の情報が頼りでした。

映画に限らず、コンサートや花火大会、デートスポットの情報、グルメの新しいお店…等々、そうした情報に乗り遅れまいと、毎週、タウン情報誌を買うのが習慣にもなっていた時期がありました。

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■タウン情報の日とは

1973（昭和48）年１月29日、日本のタウン情報誌の草分けである「ながの情報」が発行されたことを記念して、タウン情報全国ネットワーク（TJN）が制定しました。

TJNは日本全国の地方都市で発行されているタウン情報誌、フリーペーパーを中心に、ソリューションの提供、コミュニケーションプランの企画立案をする会社です。

タウン情報誌は中小の出版社が、ひとつ、あるいは隣接するいくつかの都市からなる地域内に特化した情報を扱って発行する情報誌で、対象とする読者の性別、年齢層、趣向などによってコンテンツの編集が異なっています。

また、角川書店やリクルートなどの大手出版社が、大都市圏、地方単位といった、より広い地域を対象とした情報誌「○○ウォーカー」や旅行雑誌「じゃらん」を発行し、情報雑誌が華やかに書店の店頭をにぎわせるようになりました。

これに対し、従来の地方のタウン誌は、子育て関連、ストリートファッション、インディーズ音楽、よりリッチなグルメ・旅行など、対象読者層をより細分化するようになりました。

さらに、もう一方では、無料で配布されるフリーペーパー型のタウン情報誌も現れ、新たな情報ツールとして確立しています。

地方のタウン情報誌はその地域内の情報がウリなので、地域間の連携はあまり意味がなく、また資金にも限りがあるため、広域にまたがるイベントはありません。

しかし、仙台の七夕、岡山のフルーツ、ふくしま応援プロジェクトなど、その地域のイベントを盛り上げる一助として参加しています。

マスコミの４大媒体は新聞、雑誌、テレビ、ラジオですが、そのうち新聞と雑誌の宣伝広告収入は低落傾向に歯止めがかかりません。

2017年の日本の総広告費は前年比101.6％の約６兆４千億円でしたが、そのうち新聞は前年比94.8％、雑誌は同91％で、ラジコ効果でラジオが横ばい、テレビは微減でした。

伸び率を見ると、インターネット広告が同115.2％で圧倒しており、一人勝ちといった様相です。

タウン情報誌も例外ではなく、大手出版社の地域情報誌も休刊や季刊発行へと後退しているものも出ています。

それより小規模な地域情報誌は、地域の経済状況や情報の閉そく感（マンネリ）と闘いながら、いかに新しいアイデアで紙面を作り続けることができるかに生き残りがかかっています。

フリーペーパー・フリーマガジンとは特定の読者を対象に、無料で配布や配達する定期刊行の地域生活情報誌（紙）で、イベント、ショップ、求人求職、住宅、グルメ、ショッピング、演劇、旅行、カルチャーなど、多岐にわたる情報を記事と広告で伝えるものです。

日本全国で約1500誌（紙）、約３億３千万部が発行されていると言われますが、やはり広告収入は落ち込んでいて、休刊や廃刊も相次ぎ、「冬の時代」と言われています。

筆者の家にも、新聞に折り込まれた地域誌が週１回届きますが、毎回、同じような内容で、目を引くものがありませんから、右から左へスルーしてしまいます。

地域の行事や題材は毎年、代わり映えがなく、記事として読ませるためには目新しい工夫が必要です。

また、情報の量や速報性はネットにかなうはずもなく、フリーペーパーの前途はやはり暗いと言わざるを得ませんね。

■まとめ

紙媒体はネットの利便性、速報性にどうしても太刀打ちできないのでしょうか。

大手のタウン情報誌は電子化を進めていますが、資金力のないフリーペーパーは紙でこその独自性をどこに見出していくのでしょうか。

活字世代としては寂しい限りです。

他にもおもしろい記念日がたくさんあります！